こんにちは、介護福祉士みきこです。
介護職員が行う買い物代行は、利用者の日常生活を支えるために欠かせない業務です。
しかし、中には予想外の依頼をされることもあります。
特に、18禁グッズの購入を頼まれるという話は、笑ってしまうほど奇妙で、同時に困惑する話題でもあります。
皆さんなら、このような依頼を受けたとき、どのように対応しますか？
今回は、知人の経験談をもとに、こうした「一歩踏み込んだ」依頼について考えてみたいと思います。
買い物代行で頼まれた「18禁グッズ」！？
ある日、知人の介護職員が利用者から「買い物代行をお願いしたい」と頼まれたそうです。
その内容を聞いてみると、なんと18禁グッズの購入依頼だったとのこと。
一瞬、冗談かと思ったものの、どうやら本気で頼んでいるようでした。
このような依頼は稀ではありますが、利用者のプライバシーに深く関わる内容だけに、職員としても頭を抱える事態です。
高齢者の中には、性に対する欲求や興味が衰えない方も少なくありません。
むしろ、いつまでも元気でいる方ほど性欲が強いと感じることもあります。
それ自体は自然なことですが、介護職員に頼むのはどうなのでしょうか？
このような場面に直面すると、職員はどう対応するべきか悩んでしまいます。
買い物代行の範囲を理解していますか？
買い物代行には、基本的に明確なルールがあります。
通常、代行で購入できるものは食料品や日用品など、生活に必要なものに限られています。
一方で、アルコールやタバコ、そして今回のような18禁グッズは「嗜好品」に分類されるため、対象外とされることがほとんどです。
知人の話では、「利用者に説明したところ、『通販ができないから頼んだ』と言われた」とのことでした。
確かに、高齢者の中にはスマートフォンやインターネットを使いこなすのが難しい方も多くいます。
しかし、だからといって介護職員がその役割を代行するのは適切でしょうか？
施設や事業所によっては、利用者が求めるものを法律や運用ルールの範囲で購入するよう求められます。
利用者の要望を叶えたいと思う気持ちと、職業倫理やルールとの板挟みになる瞬間です。
「料理酒」と「焼酎」の線引きに困る現場の現実
実は18禁グッズだけではなく、アルコールや嗜好品の購入依頼にも似た問題が発生します。
例えば、「料理酒を買ってきてほしい」と頼まれることがあります。
料理酒自体は調理用のため、買い物代行の範囲に入ることが多いですが、その裏で「焼酎を頼まれた」「ワインをお願いされた」というケースもあります。
知人の話では、ある利用者から「料理酒を買ってほしい」と依頼され、詳しく聞いたところ、どう考えても飲むための焼酎だったそうです。
利用者に確認すると、「料理に使うんだ」と言われたものの、介護職員としては困惑したとのことです。
施設や事業所に確認したところ、「その人が飲む目的ではないなら問題ない」との回答を受け、少し安心したそうですが、こうした判断はケースバイケースで難しい部分があります。
18禁グッズを頼む理由とは？
「なぜ利用者は職員にこんなことを頼むのか？」と不思議に思う方もいるかもしれません。
利用者によっては、家族に頼むのが気まずいというケースもあるでしょう。
また、高齢者の中には、性に関する話題に対してオープンで、恥ずかしさを感じない方もいます。
ある職員の話では、利用者が「通販で買えないし、頼めるのは君しかいない」と言ってきたことがあったそうです。
このような依頼は、プライバシーに関する繊細な問題でもありますが、同時に職員にとっては「対応に困る」ことの代表例でもあります。
必要性が理解できても、介護職員がその役割を担うのは適切ではありません。
「セクハラ」になる場合もある！？
買い物代行で18禁グッズを頼まれるケースは、場合によってはセクハラに該当する可能性があります。
特に女性職員がこうした依頼を受けた場合、業務を超えて不快な思いをすることもあります。
例えば、知人の話では、「機械が壊れたから修理してほしい」と頼まれ、その機械が成人向けのDVDプレイヤーだったというケースもありました。
修理のために電源を入れた途端、不適切な映像が流れてきてしまい、職員は深い困惑を覚えたそうです。
職場環境や利用者との関係によっては、このような出来事が職員のストレスやトラウマに繋がることもあります。
職員が安心して働ける環境を整えるためには、こうした事例に対して施設や事業所がしっかりと対応する必要があります。
利用者にどう説明すればいいのか？
職員が利用者に「この買い物はできません」と断る際、どのように説明するかも重要なポイントです。
単に「できません」と言うだけでは、利用者の感情を害してしまう可能性があります。
知人は、「法律や事業所のルールで決まっているので、どうしてもお受けできません」と丁寧に説明し、さらに「ご家族や信頼できる方に相談してみてください」と提案したそうです。
このように、利用者の要望を否定するだけでなく、代替案を示すことで、関係を悪化させるリスクを減らすことができます。
事業所や施設への報告の必要性
買い物代行の依頼内容については、事業所や施設への報告が必要な場合があります。
特に、今回のような微妙な依頼については、事業所と相談して対応を決めることが重要。
知人も、「利用者に頼まれた内容をそのまま事業所に報告したところ、『今回のケースは受けられない』との指示を受けた」と話していました。
報告する際には、利用者のプライバシーに配慮しながらも、事業所としての方針を確認することが大切です。
職員一人で判断を下すことは避け、チームで対応する体制を整えるべきです。
介護職員の安全と安心を守る仕組み
こうした依頼が日常的に起こると、職員は精神的な負担を感じるようになります。
特に、女性職員の場合は、利用者からのセクハラや過剰な要求に対して不安を抱えることも少なくありません。
職員が安心して働ける環境を整えるためには、施設や事業所が職員を守る姿勢を示すことが不可欠です。
例えば、知人は「このような依頼を断った後、利用者との関係がぎくしゃくするのではないかと不安だった」と言います。
このような心配に対して、事業所がしっかりとサポートすることで、職員の不安を軽減することができます。
高齢社会での新たな課題
日本は超高齢社会に突入しており、介護職員の役割はますます重要になっています。
しかし、今回のような「一線を越える」依頼については、職員に過度な負担がかからないよう、明確なガイドラインを設ける必要があります。
社会全体で介護職員の業務範囲を再定義し、利用者との適切な関係を築くためのルールを整えることが求められます。
利用者の要望に応えたいという気持ちと、職員の安全や安心を守ることのバランスをどのように取るべきか、私たち一人一人が考えるべき課題です。
まとめ
介護現場での予想外の依頼は、時に職員を困惑させます。
しかし、利用者と職員が互いに尊重し合いながら生活を支えることが、介護の本質です。
今回の話題を通じて、介護職員の業務の幅や責任について、改めて考えるきっかけになれば幸いです。
あなたなら、このような依頼にどう対応しますか？
